INTERVIEW
仕事・社員紹介

年齢や立場を越えて感じたチームの団結力

馴染める職場環境で
更なる効率化を目指す

2013年入社

中途

不安を乗り越えて馴染んだ職場
支払や会計処理などを主とした経理業務を担当しています。前職は飲食業界で建設業と異なる業界で働いていました。
初めての業界・初めての転職と不安と緊張が大きかったですが、配属時の部署メンバーを始め、周囲の方々からのサポートが多く、非常にありがたかったのを今でも覚えています。入社を決めた理由の1つである、選考を通じて感じた雰囲気が入社後も相違なく、馴染みやすい環境であったことはよかったと感じています。

個人作業と社内コミュニケーションのバランス
業務の性質上、工事案件とは異なり、個人での作業が多いものの、各支店で利用した経費や費用の処理を進めているため、業務担当者をはじめ、社内でのコミュニケーションは多いです。
数値管理をする上で間違えないのが最低条件である為、集中時間や調整時間など自身のスケジュールを立てて取り組んでいます。突発的に発生する処理も多くある為、いかに正確かつ速く処理できるよう、今やるべきものは何かを整理し、期日厳守を徹底しています。

広い視野と専門知識の習得に向けて
コーポレート系業務でも担当変更はある為、一つの業務に固執せず、広い視野を持ち関連業務への理解を高めると共に、担当業務の専門知識・資格取得に向け、日々励んでいます。

年齢や立場を越えて感じたチームの団結力

自分の経験を活かし
+αで成長できる職場

2025年入社

中途

自分の経験を発揮できる環境
各協力業者さんへの支払い、顧客からの入金金額との整合性チェックなど、全社に関わる数値管理をしています。元々、バイオテクノロジー業界と異業種に勤めており、その後、会計業界を経てセック株式会社に入社致しました。
オカムラのグループ会社という点から、明確な会計処理がされており、業務内容が過去の経験から活かせると感じた点に魅力を感じて入社致しました。
当社では珍しく、中途入社の社員が多い部署ですが、落ち着いたメンバーが多く、非常に過ごしやすい環境で働いています。

+αで成長できる教育体制
業務に慣れるまではつきっきりで何度聞いても教えてくれる環境で、何度聞いても嫌な顔せず、指導をしてくれます。業務負荷も少なく、自身ができる領域+aで成長できるレベルの業務を依頼してくれ、明らかに力量不足の仕事などが振られることはありません。
直近で事務所内の改装工事があり、他部門ともより一層会話がしやすい環境となりました。職場全体の雰囲気は人情に厚い人が多く、周囲の人を大事にしようという空気感が伝わってきます。

目標の建設業経理士に向けて
業務面ではシステムからの数値抽出、正確な数値情報を整理した上で、整合性を取る為、何時間もかかる場合がありますが、数値が正しかった時は爽快感があります。
将来的には税理士の資格を目指しつつ、まずは建設業の業界に関連が深い、建設業経理士の資格取得を目指し、日々の業務に取り組んでいます。

年齢や立場を越えて感じたチームの団結力

「まずはやってみる」
挑戦で感じる確かな成長

2025年入社

中途

家庭の時間を確保できる会社
全社員の勤怠・労務管理を始め、毎月の給与計算や扶養・被扶養者等の社会保険に関する一連の業務を担当しています。
前職では教育業界・保険業界と異なる業界で勤めており、過去に経験した人事の知識を活かし、部分的な業務でなく人事に関する幅広い業務に携わりたいと思い、当社に入社致しました。
以前に勤めていた会社では業務があってもなくても残業することが当たり前、という文化がありましたが、現状では担当職務が終わっていればすぐに帰宅できる環境です。慣れるまでは多くの残業も覚悟していましたが、家庭の時間を確保することができ、日々リフレッシュした状態で業務に取り組めています。

何事も「まずはやってみる」
現在は未経験の領域も多く、まずはやってみるという考えから、課題を感じながらも様々な業務に挑戦しています。知識が不足していると感じる点もありますが、実業務を経験し日々成長を感じています。
業務をする上、コミュニケーションを取ることが簡単でありますが、最も難しいものだと感じており、連携が取れなければ何をどこまで誰が進めているのか、が不明瞭となり、メンバー全員が疲弊する状況となります。私自身、自発的に相談することや報連相を徹底し、業務が円滑に進むよう行動をしています。

部を越えたフォロー体制
また、入社後業務に不慣れな部分がありましたが、中途研修を始め、部門外のフォローがあり、気軽に相談や声掛けをしてくれ、馴染むまでのサポートにも助けられました。
今後は人事以外の領域、総務や採用など管理本部で管轄する多岐にわたる業務を掌握することを目標としています。まずは人事に関する業務の専門性を高める為、法律など知識向上に努めています。